宮原 真美子

新建築 2026年8月号に論考『「浮遊する部屋」から「ランディングする部屋」へ』を寄稿しました。 論考では、『新建築』で集合住宅特集が始まった2005年以降の20年間を振り返り、建築家が集合住宅を通して提示してきた生活像の変遷を、「住まいが依拠する外部」と「建築家が向き合う相手」の変化から読み解くことを試みました。

『建築雑誌』2026年6月号「特集06 〈外側〉を見出す力――郊外・廃墟・バックヤード」の編集を担当し、論考「インクリメンタルな場としての郊外を捉え直す」を寄稿しました。 論考では、郊外がつねに都市の外側に新たな領域を見いだしながら形成され、ブルジョワジーの理想郷から、大衆化・均質化した住宅地へと展開してきた過程をたどり、そのうえで、本特集で取り上げた、近年の郊外住宅地や放棄された空間における新たな取り組み――「椿森コムナ」「月見台団地プロジェクト」「海老名芸術高速」「バイソン」「図図倉庫」「廃墟の上棟」――を通じて、完成形を定めず、多様な主体が小さな改変を段階的に重ねていく実践に着目し、統一的に計画しきれない昨今の郊外に残された余白を、時間をかけて変化へと転じる「インクリメンタルな場（漸進的な場づくり）」として捉え直す可能性を論じています。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。 本連載では、福祉系施設における先進的な実践を訪ね、構想・建設・運営の三つの視点から、領域や制度を越境する場がどのように生み出されているのかを読み解くことを目指し、住宅・学校・病院・福祉施設といった従来の縦割りの施設体系を問い直し、異なる世代や属性をもつ人びとが、それぞれの生活リズムや心地よい距離を保ちながら、互いに関心や配慮を向けて共にいられる空間のあり方を探る連載です。

『建築雑誌』2026年1月号「特集01 Our Realities」に寄稿しました。 論考では、暮らしのなかで関係をつくる「コモニング」の可能性を、自身の実践と国内外の住宅事例から考察しています。佐賀県有田内山地区のシェアハウス「参道3プロジェクト」、ドイツの社会住宅、NEXT21で行っている居住実験「もしもあなたの家が教室だったら？――○○先生！」を通じて、空間を整備するだけでなく、住まい手が運営や地域活動に関わり続け、日常のなかに小さな実践を積み重ねることが、住まいとまちをつなぎ、暮らしの主体性を取り戻す手がかりになることを論じています。

『新建築』2025年9月号「建築100年 PART 2」に、論考「シェアハウスの日本的展開――制度・空間・コミュニティの交差点」が掲載されました。 論考では、日本のシェアハウスが、90年代後半の「外人ハウス」から「ゲストハウス」を経て、賃貸住宅の一形態として定着した過程をたどっています。シェアハウス市場が拡大するなか、シェアハウス内の“コモン空間”が擬似家族的な交流の場から、ライフスタイルを支える機能的な空間、さらに個を保ちながら他者との関係を選べる居場所へと変化してきた経緯を整理するとともに、事業者が整備から入居者の選定、運営・管理までを担う、日本独自の共同居住の展開についてまとめました。

本稿は、住宅への助成権限が連邦政府から州に移譲された 2006 年以降に行ったノルトライン・ヴェストファーレン州の社会住宅整備の現状を概況し、中でも近年社会住宅整備事業の事業主として期待される社会的企業が取り組んだ事例としてモンターク財団による社会住宅を含む再開発事業 Nachbarschaft Samtweberei について報告するものである。同プロジェクトの整備プロセスおよび運営・管理の仕組みを明らかにし、社会住宅の整備と併せて、地区全体のコミュニティ再構築に取り組むための組織体制と空間的な仕組みを示した。

大阪ガス実験集合住宅NEXT 21 第6 フェーズでは､｢まちで集まって住む意味を再定義する｣というテーマが掲げられている｡ 本研究では､この課題に応答し､｢いえに住む｣ではなく｢まちに暮らす｣とは何かを､居住者主体のイベントの実践を通じて検証する｡ 具体的には､居住者が自分の特技や趣味などを生かして“先生” になってもらい､教室と見立てた住戸( 中間領域) を開くイベント『もしもあなたの家が教室だったら？ー◯◯先生！』を企画･運営し､①. 中間領域の使われ方とその効果・課題の把握、②. コミュニティ活動の効果評価（イベント実施による居住者の意識変化､コミュニケーションの変化）、③. イベントづくり支援の手法化の検討､の3つの観点から居住実験に取り組んでいる。

佐賀銀行有田支店の移転に伴い更地となった旧佐賀銀行跡地がどのように活用されるのかについて、近隣住民も大きな関心を寄せています。時期を前後して令和 2 年 10 月から有田町まちづくり課では、有田内山地区の将来像を描く「有田内山グランドデザイン」策定に向け、地元の窯業関係者、建築デザイン、都市デザインの専門家によるグラウンドデザイン検討委員会が発足し、議論が進められてきました。こうしたプロセスは各会議体の議事録として、成果については『有田内山グラウンドデザイン報告書（令和 5 年） 』として公開されているものの、住民が気軽に手にする機会は限られています。また、仮にこれらの資料に目を通したとしても意見を述べる場所もないのが現状です。 そこで、本企画では、有田内山グラウンドデザインでの取り組み、まちづくりの進捗状況を、トピックに分けて、地域住民に発信し、ワークショップを通実施しました。

本研究は、福岡県築上郡上毛町の地場不動産業者が2017年から2020年に売買した18事例を対象に、売却相談から所有権移転・登記までの手続きを整理し、中山間地域における不動産流通の課題を明らかにしたものである。契約記録や公図の分析、現地確認、担当者へのヒアリングを通じて、地目が宅地以外であること、敷地が広く分筆を要すること、境界が不明確であること、農地転用や水路占用の許可が必要なことなどの「土地・建物上の課題」と、相続登記、滅失登記、建物表題登記、地目変更登記などの「登記上の課題」を把握した。18事例のうち17事例で何らかの手続きが、13事例で複数の手続きが必要であった。物件ごとに異なる課題が複合し、売却までの見通しが立ちにくいことに加え、安価な物件では業務量に対して仲介手数料が見合わない実態を示し、専門家との連携や手続きへの支援の必要性を指摘した。

本稿は、瀬戸内国際芸術祭2022の開催期間中、小豆島でフードトラック「TRACK/TRUCK」を設計・製作し、運営した実践の報告である。保健所の飲食店営業許可に必要な設備を2.5㎡に収めた軽トラック上の「キッチンユニット」と、食事の場であると同時に、食材の産地に関する情報を展示する「アウトドアダイニング」を組み合わせている。いずれも島内のホームセンターで入手できる材料で製作し、アウトドアダイニングの天板には、島の庭先で魚介類を干す際に使われる漁網を採用した。細い路地や港前の広場、フェリーターミナル、カフェテラス前、祭りの会場など、島内の多様な場所に応じて移動・展開できる構成とし、新たな飲食提供の仕組みが地域でどのように機能し、コミュニティに貢献し得るかを検証した実践である。

中村航、小林恵吾とともにゲストエディターを務めた『a+u』2024年4月号「特集：食べ物をめぐる建築」について、企画の背景や特集に込めた意図を語ったインタビューが『新建築』に掲載されました。

『建築雑誌』2022年2月号の連載企画「コロナ備忘録⑦」に、「Work Well Home with Covid-19」の取り組みに関するインタビューが掲載されました。 「Work Well Home with Covid-19」では、新型コロナウイルス感染症の拡大により、リモートワークや在宅勤務が広く実施された状況を受け、住まいのなかに仕事の場所を確保する際の空間的な課題や、子育てと仕事を両立するための時間管理上の課題を明らかにし、長期化する在宅勤務の環境改善につなげることを目的としました。そのため、「在宅勤務時のワークスペースに関するアンケート」とオンラインインタビューを実施し、本ページでは、その結果の一部と関連情報を紹介しています。 Work Well Home with Covid-19 企画・運営：宮原真美子（佐賀大学）、佃 悠（東北大学）、中島弘陽（日建設計） イラスト協力：源五郎丸未来