宮原 真美子

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。8月号では、神奈川県藤沢市で認知症グループホームや小規模多機能型居宅介護事業を行う株式会社あおいけあを取材しました。 同社が展開する「ノビシロハウス」は、既存の学生向けアパートを改修し、カフェ、ランドリー、訪問看護、在宅医療の拠点を組み込んだ高齢者向け賃貸住宅です。単なる高齢者向け住宅でも福祉施設でもないこの場について、あおいけあ代表の加藤忠相氏にお話を伺いました。

新建築 2026年8月号に論考『「浮遊する部屋」から「ランディングする部屋」へ』を寄稿しました。 論考では、『新建築』で集合住宅特集が始まった2005年以降の20年間を振り返り、建築家が集合住宅を通して提示してきた生活像の変遷を、「住まいが依拠する外部」と「建築家が向き合う相手」の変化から読み解くことを試みました。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。7月号では、大阪市西成区にあるkioku手芸館「たんす」を取材しました。 kioku手芸館「たんす」、大阪市の文化事業であるブレーカープロジェクト（2003–2024）をきっかけに生まれ、現在では、手芸や服づくりやアート活動を通して、地域の高齢者、福祉施設、外国人技能実習生が交わる場となっています。記事では、「たんす」を運営する松尾真由子氏に、アート、地域、福祉、多文化共生の境界を横断する実践についてお話を伺いました。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。6月号では、地域おこし協力隊として高知県土佐市の多文化共生の現場に関わり、現在は拠点「わくせい」を運営する阿部航太さんと児玉美香さんを取材しました。

『建築雑誌』2026年6月号「特集06 〈外側〉を見出す力――郊外・廃墟・バックヤード」の編集を担当し、論考「インクリメンタルな場としての郊外を捉え直す」を寄稿しました。 論考では、郊外がつねに都市の外側に新たな領域を見いだしながら形成され、ブルジョワジーの理想郷から、大衆化・均質化した住宅地へと展開してきた過程をたどり、そのうえで、本特集で取り上げた、近年の郊外住宅地や放棄された空間における新たな取り組み――「椿森コムナ」「月見台団地プロジェクト」「海老名芸術高速」「バイソン」「図図倉庫」「廃墟の上棟」――を通じて、完成形を定めず、多様な主体が小さな改変を段階的に重ねていく実践に着目し、統一的に計画しきれない昨今の郊外に残された余白を、時間をかけて変化へと転じる「インクリメンタルな場（漸進的な場づくり）」として捉え直す可能性を論じています。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。 4月号では、たんぽぽの家を母体とし、長年にわたり福祉と文化・芸術活動を横断する実践を続けてきた「Good Job! センター香芝」を取材しました。 本稿では、活動の経緯、建設に至るプロセス、そして現在の運営実態について、センター長の森下静香さんにお話を伺いました。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。3月号では、広島県内で認知症ケアに特化した高齢者介護福祉サービスを多数展開する株式会社ゆずを取材しました。 同社が運営する「小多機ゆずっこホームみなり×わたくしホテル」は、介護・看護・建築・地域を横断しながら、ケアの場を地域に開いていく実践です。本稿では、株式会社ゆず代表の川原奨二氏と、感情環境デザインを軸に同施設のプランニングを担当したenplus株式会社代表・杉本聡恵氏に、取り組みの背景と空間づくりの考え方について伺いました。

『建築雑誌』にて、2年間にわたり連載企画「越境の現場を巡る！――包摂・ケア・共生の最前線」を担当しています。 本連載では、福祉系施設における先進的な実践を訪ね、構想・建設・運営の三つの視点から、領域や制度を越境する場がどのように生み出されているのかを読み解くことを目指し、住宅・学校・病院・福祉施設といった従来の縦割りの施設体系を問い直し、異なる世代や属性をもつ人びとが、それぞれの生活リズムや心地よい距離を保ちながら、互いに関心や配慮を向けて共にいられる空間のあり方を探る連載です。

『建築雑誌』2026年1月号「特集01 Our Realities」に寄稿しました。 論考では、暮らしのなかで関係をつくる「コモニング」の可能性を、自身の実践と国内外の住宅事例から考察しています。佐賀県有田内山地区のシェアハウス「参道3プロジェクト」、ドイツの社会住宅、NEXT21で行っている居住実験「もしもあなたの家が教室だったら？――○○先生！」を通じて、空間を整備するだけでなく、住まい手が運営や地域活動に関わり続け、日常のなかに小さな実践を積み重ねることが、住まいとまちをつなぎ、暮らしの主体性を取り戻す手がかりになることを論じています。

『新建築』2025年9月号「建築100年 PART 2」に、論考「シェアハウスの日本的展開――制度・空間・コミュニティの交差点」が掲載されました。 論考では、日本のシェアハウスが、90年代後半の「外人ハウス」から「ゲストハウス」を経て、賃貸住宅の一形態として定着した過程をたどっています。シェアハウス市場が拡大するなか、シェアハウス内の“コモン空間”が擬似家族的な交流の場から、ライフスタイルを支える機能的な空間、さらに個を保ちながら他者との関係を選べる居場所へと変化してきた経緯を整理するとともに、事業者が整備から入居者の選定、運営・管理までを担う、日本独自の共同居住の展開についてまとめました。